転職コラム

年収をアップさせたい人必見!転職で年収が上がるケースと下がるケースの違いとは?

もっと稼ぎたい

年収が低すぎる…

など、年収をアップさせるために転職を検討している方は多いのではないでしょうか?

転職は年収をアップさせる定番の方法ではありますが、必ずしも年収アップにつながるわけではありません。

転職したにもかかわらず年収が上がらないケースも少なくありませんし、中には逆に年収が下がってしまうケースもあります。

そこでこの記事では、転職で年収を上げる方法について紹介していきます。

転職で年収が上がるケースと下がるケースの違いに触れながら、年収を上げる手段として有効な年収交渉について解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。

転職で年収は上がる?下がる?

  • ほかにやりたい仕事がある
  • 会社の将来性が不安
  • 残業が多い

など、転職を検討し始める理由は人それぞれですが、「給与に不満がある」や「年収を上げたい」は、転職理由に関するランキングで毎回上位にランクインする理由の一つです。

同じ会社に勤めてしっかりと業務をこなしている場合も、昇給によって年収は上がっていきますが、その上昇率は微々たるものです。

経団連が発表しているデータによると、平均昇給率は大手で1.84%、中小企業にいたっては1.68%にとどまっています。

参考:
2021年春季労使交渉・大手企業業種別妥結結果(加重平均)
2021年春季労使交渉・中小企業業種別妥結結果(加重平均)

仮に年収が300万円だと想定した場合、中小企業だと年に50,400円しか昇給しないことになります。

一方、転職だと、転職した段階で数十万円上がるケースも珍しくありません。上手くいけば100万円以上アップすることもあります。

そこで気になるのが、「転職で年収は上がるのか?」という点についてです。

厚生労働省が公表しているデータによると、

  • 転職によって年収が上がった人の割合は全体の34.9%
  • 転職によって年収が下がった人の割合は全体の35.9%

と、ほぼ同じような比率になっています。

また、「前職と変わらない」と回答した人の割合は28.4%となっています。

参考:転職入職者の状況

つまり、転職によって年収が上がる可能性はあるが、逆に下がる可能性や変わらない可能性もあるのです。

転職する際は、そのことをしっかりと理解した上で転職しなくてはいけません。

転職によって年収が上がるケース

転職によって年収をアップさせたいと考えているのであれば、どういった場合に年収がアップするのかについて把握しておくべきです。

転職によって年収が上がる主なケースとしては、

  1. 年齢が若い
  2. 高く評価されるような実績やスキルがある
  3. 年収交渉をおこなった
  4. 成長している企業や業界に転職した

の、4点があげられます。

それぞれのケースについて詳しく解説していきます。

年齢が若い

転職はさまざまな年代でおこなわれますが、年齢が若いほど転職によって年収が上がる傾向にあります。

厚生労働省が公表している年齢別の年収の増加率は以下のとおりです。

年齢年収増加率
19歳以下42.8%
20~24歳47.6%
25~29歳37.2%
30~34歳41.1%
35~39歳37.4%
40~44歳39.1%
45~49歳37.3%
50~54歳32.6%

参考:転職入職者の状況

20〜24歳の転職による年収増加率がずば抜けているのがわかるかと思います。

これにはさまざまな要因が考えられるため一概に言い切ることはできませんが、若い世代は元々の年収が低い傾向にあり、転職する業界や企業によって年収が上がりやすいためだと推測されます。

一方で、入社して間もないタイミングでの転職はマイナスの評価につながってしまう可能性もあるので、実際に転職する際は注意が必要です。

高く評価されるような実績やスキルがある

企業には年収モデルがあり、

  • ◯歳で〇〇万円
  • 勤続◯年で〇〇万円

など、年齢や勤続年数によってもらえる年収がある程度決められています。また、係長や課長などの役職も年収に影響する要素の一つです。

転職して入社する場合も、年収モデルと照らし合わせた上で年収が決定されます。

ただ、あなたに企業から高く評価されるような実績やスキルがあれば、より高い年収を提示してもらうことも可能です。

評価される実績やスキルは業界によって異なりますが、営業職であれば案件の獲得件数が多ければ多いほど高く評価されるでしょう。

ITエンジニアとして転職するのであれば、使用できる言語やこれまで携わってきたプロジェクトによって評価が変わります。

実績やスキルは年収交渉をおこなう際の材料にもなるので、年収アップを目指して転職する際の大きな武器になります。

年収交渉をおこなった

転職で年収をアップさせる方法として意外と知らない人が多いのが、年収交渉です。

年収交渉は、転職する際の待遇面に関して企業とおこなう交渉で、企業側が提示してくる条件に対して交渉することで年収アップを図ります。

こっちから条件を提示することなんてできるの?

と思われてしまいがちですが、年収交渉は転職の場では一般的で、決して珍しいものではありません。

実際、年収交渉によって数十万円単位で年収が上がるケースも少なくありません。

ただ、根拠もなく闇雲に交渉をおこなっても意見が通ることはありませんので、交渉材料の準備が重要になります。

また、自分で交渉するのが難しいと感じられる場合は、転職エージェントのコンサルタントに代わりに交渉してもらうという方法もあります。

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成長している企業や業界に転職した

この先衰退していく可能性が高い企業や業界がある一方で、現在進行形で成長している企業や業界もあります。

また、これから伸びていくであろうと言われている企業や業界もあります。

衰退している企業や業界、あるいは成長が鈍化してしまっている企業や業界に転職する場合、年収をあげるのは難しいと言わざるを得ません。

実績やスキルを見込まれて引き抜かれる形で転職するのであれば年収が上がる可能性はありますが、そうでない場合は難しいと考えるべきです。

一方、現在進行形で成長している企業や業界、これから成長する企業や業界であれば話は別です

成長しているところやこれから成長するところは、多少高い報酬を支払ってでも人材を集めようとします。

そのため、魅力的な条件で転職できる可能性が高く、年収アップが見込めるのです。

成長中の業界やこれから成長する業界は転職後もどんどん待遇が良くなる可能性が高いので、年収アップを目的として転職するのであれば狙い目の業界となります。

転職によって年収が下がるケース

転職には年収が上がるケースもあれば下がるケースもあるので注意しなくてはいけません。

年収を上げることを目的として転職するわけでないのであれば問題はありません。

しかし、転職によって年収を上げたいと考えているのであれば、どういったときに年収が下がるのかを把握し、そういったケースを避ける必要があります。

転職によって年収が下がる主なケースとしては、

  1. 未経験の業界に転職した
  2. 報酬よりもやりがいや仕事の内容を重視して転職した
  3. 年収交渉をしていない

の、3点があげられます。

それぞれのケースについて解説していきます。

未経験の業界に転職した

新しいことに挑戦したいという思いから、これまで携わってきた業界とは異なる未経験の業界に転職する場合、年収が下がってしまう可能性があります。

これまで携わってきた業界と同じ業界の会社に転職する場合であれば、これまでの経験や知識、スキルを活かしての転職が可能です。

しかし、未経験の業界に転職する場合は経験や知識、スキルを活かすことができないため、応募書類や面接でアピールできません。

採用する側としても評価する材料が少ないため高い年収を提示することができませんし、逆に通常の年収モデルよりも提示額が低くなってしまう可能性もあります。

そのため、年収アップを目指して転職するのであれば、未経験の業界には転職するべきではありません。

報酬よりもやりがいや仕事の内容を重視して転職した

仕事で重視するポイントは人それぞれですが、報酬よりもやりがいや仕事の内容を重視して転職する場合は年収が下がる可能性が高くなります

転職しようとしている業界が、「年収の低い業界」として有名な業界であればなおさらです。

あくまでも一例ですが、高収入の見込める金融業界と年収が低いとされている農業とでは平均年収に300万円近い差があります。

金融業界からやりがいを求めて農業に転職した場合、300万円近く年収が下がってしまいかねないのです。

これは極端な例ではありますが、今勤めている業界や転職を希望している業界によっては年収が大きく下がってしまう可能性があるため注意しなくてはいけません。

年収交渉をしていない

転職で年収がアップするケースの一つとして交渉を上げましたが、年収交渉をしない場合は逆に年収が下がってしまう可能性があります

年収は企業によって異なるので、これまでの経験やスキルを活かすために同じ業界の同じような職種に転職したとしても、低い報酬を提示されるケースは少なくありません。

その場合、年収交渉をおこなえば適切な年収で条件をまとめることができます。

しかし、年収交渉をおこなわないと、提示された条件で転職することになるため、転職前よりも年収が下がる可能性があります。

転職して年収をアップさせるために知っておきたい交渉の方法

年収の交渉をおこなう際は、

年収についてご相談があります

と切り出し、交渉をおこないたい旨を伝えましょう。

年収交渉自体は決して珍しいことではないので、突っぱねられることはほとんどありません。

交渉の進め方としては、「相手に具体的な金額を提示してもらってから交渉する方法」と「こちらから希望の金額を伝える方法」があります。

相手に具体的な金額を提示してもらってから交渉したいという場合は、

私のスキルと年齢だと、どれくらいの給与(年収)モデルになりますか?

と質問しましょう。

そうすると相手が「〇〇万円ほどになると思います」と回答してくれるので、その金額をベースに交渉をおこないましょう

この金額以下だと転職したくない

という、どうしても譲れないラインがある場合は、こちらから希望の金額を伝える形で交渉を進めるのもおすすめです。

転職時に給与交渉するときの注意点

先ほど紹介した年収交渉の方法を参考に交渉をおこなう場合、いくつか注意しなくてはいけないポイントがあります。

転職時に給与交渉するときの主な注意点としては、

  1. 交渉は内定が決まった後におこなう
  2. 事前に情報を集め、常識の範囲内で交渉する
  3. 提示した額に見合う根拠を用意しておく

の、3点があげられます。

これらの注意点を意識せずに交渉を進めてしまうと、転職そのものがダメになってしまう可能性もあるので注意してください。

それぞれの注意点について詳しく解説していきます。

交渉は内定が決まった後におこなう

年収の交渉は、内定が決まった後でおこなうようにしましょう。

タイミングとしては、内定をもらってからオファー面談までの期間におこなうのがベストです。

転職は、「内定が出たら即転職」というわけではなく、内定後にオファー面談をおこなう企業もあります。

オファー面談は「処遇面談」「条件面談」とも呼ばれる面談で、入社の意思の最終確認をおこなう面談です。

オファー面談では年収などの労働条件の最終確認もおこなわれるので、その前に交渉しておくと自然な流れで年収交渉をおこなえるようになります。

内定が出る前に交渉を切り出してしまうと、どうしても給料に固執した印象が強くなってしまうので、内定が出る前に交渉するべきではありません。

また、オファー面談はあくまで最終確認の場になるため、オファー面談のタイミングで交渉してしまうと「条件と異なるので…」と断られてしまう可能性が高くなります。

そのため、年収交渉をおこなうのであれば、内定をもらう前やオファー面談のタイミングではなく内定をもらってからオファー面談がおこなわれる前までの間におこなうようにしましょう

事前に情報を集め、常識の範囲内で交渉する

年収交渉をおこなう際は、常識の範囲内でおこなうようにしてください

例えば、あなたと同じようなスキルを持った同年齢の社員の年収モデルが300万円であるにも関わらず500万円の年収を提示するのは非常識です。

あなたと一緒に働きたいと思ってくれている企業に対して、失礼な行為にあたるので、その企業の年収モデルに見合わない金額での交渉は絶対におこなわないようにしましょう。

その企業の年収モデルについては、多くの場合、募集要項で確認できます。

また、同じ業界に属する企業の年収モデルや業界全体の年収についてリサーチすれば、どれくらいの金額を提示するべきなのかが見えてくるはずです。

どうしてもどれくらいの金額で交渉するべきかわからない場合は、ご自身のスキルや年齢でどの給与(年収)モデルになるかを質問し、提示された金額をベースに考えるようにしてください。

提示した額に見合う根拠を用意しておく

年収交渉をおこなうときは、必ず提示した金額に見合う根拠を用意した上でおこなうようにしてください

企業が書類選考や面接によってあなたの経験やスキルを考慮して提示された条件を断り、さらに良い条件を提示して交渉するわけですから、その条件を受け入れてもらうための根拠を用意しなくてはいけません。

具体的な根拠もなしに「〇〇万円ほしい」という理由だけで交渉しても上手くいきませんし、ここまで誠実に対応してくれた企業に対して失礼です。

逆に、その金額を提示したいと思えるだけの根拠を示すことができれば、交渉が上手くいく可能性は高くなります。

これまでの実績や経験を踏まえつつ、

  • どういったメリットをもたらすことができるのか
  • 具体的にどういった成果を上げることができるのか
  • そう言い切れる根拠はどこにあるのか

など、企業側があなたの提示した金額でオファーし直したいと思える材料を用意した上で、交渉をおこなうようにしましょう。

まとめ

転職で年収が上がるケースと下がるケースに触れながら、転職で年収を上げる方法について紹介してきました。

転職は年収を上げる手段として有効ですが、転職したからと言って必ずしも年収が上がるわけではありません。

実際、厚生労働省が発表しているデータによるとその割合は半々です。年収が変化しなかった人のデータを含めたとしても、転職者の約3人に1人が転職によって収入が減っている計算になります。

年収アップを目的として転職するのであれば、転職によって年収が下がるような事態は絶対に避けなくてはいけません。

今回紹介した内容を参考に、年収が下がってしまうような転職は避け、年収交渉をおこないながら年収アップを目指して転職するようにしましょう。

年収交渉を自分で実践するのが難しいと感じられる場合は、転職エージェントの利用もぜひ検討してみてください。

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